タバコ1箱5500円!?禁煙外来に踏み切れないあなたへ贈る計算結果

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喫煙に対する扱いはここ最近一段と厳しくなっています。

喫煙が、心臓病、脳卒中、がん、肺気腫、喘息、歯周病等と関連があることが多くの研究からわかってきているからです。

それでも禁煙できない方のために、金銭的なものさしに置き換えて、タバコのことを考えてみたいと思います。


喫煙者元気な期間が短い

健康寿命は非喫煙者が68.7歳であるのに対し、喫煙者は56.5歳というデータがあります。

喫煙者は健康寿命が約12年短いのです。 これは喫煙の恐さを表現するのによく出てくる2001年に発表されたデンマークでの調査結果です(参考文献1)。

健康寿命というのは介護を必要としないで、自立した生活ができる生存期間のことです。つまり、実質の就労可能期間といってよいでしょう。

働けなくなる=所得を失う

あくまで概算ということで、このデータを日本社会に置き換えて、喫煙による所得損失を大まかに計算すると、

サラリーマンの平均年収(平成24年) 408 万円 × 12 年 = 4896 万円

という数字がでてきます。実際に失う所得は就労している期間の最後のほうですから、もっと高い金額を失うことが予想されます。

仮に80歳まで生きたとして(喫煙者の平均寿命はもっと短いといわれてますが)20歳から1日1箱タバコを吸うと、

1 日 1 箱 × 365 日 × 60 年 = 21900 箱

となりますから、タバコ1箱あたりで失う金額は、

4896 万円 ÷ 21900 箱 = 2236 円

もともとの1箱 440円(平成26年2月現在)を足して、

440 円 + 2236 円 = 2676 円

という値段になります。値上がりして1箱 440円で高いという方がおりますが、実際に将来の所得損失を考慮すると、それよりはるかに高い額になっているのです。

仮にあなたが50代から60代の年収が1000万円であるならば、この計算にあてはめるとタバコ1箱はなんと5479円になります。

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やめたくなったら禁煙外来

実際病気になったら医療費が上乗せされてもっと高額になるかもしれません。

ちなみに禁煙外来は2-3ヶ月の通院で15000円前後の負担ということなので、比べ物になりません。

禁煙に踏み切れないという方、いかがでしょうか。

※この計算はあくまでおおまかなものです。統計学的、公衆衛生学的な正確性を保証するものではありません。

参考文献1 Tob Control. 2001 September; 10(3): 273-27

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